メニュー

補聴器外来

はじめに

こんな経験はありませんか

  • グループで話している時、聞こえていないのに空返事や愛想笑いをしてしまう
  • 言葉が聞き取れず聞き返してしまうことが多い
  • 人との会話がつらいので人に会いたくなくなった
  • テレビを観るとき、家族と同じボリュームでは聞き取りにくい。

これらを改善させる医療機器が補聴器です。
しかし、補聴器を買ったけど、うるさくてつけていられない、役に立たない、という意見をよく耳にします。それは補聴器の問題でしょうか?
多くの場合、「難聴の脳」を元に戻すための補聴器の適切な「トレーニング」と「調整」が十分に行われていないことが原因のようです。

難聴の脳とは?

難聴とは加齢などの耳の障害によって、脳に伝わる音の量が減り、音による刺激に弱くなってしまった状態です。難聴の方は十分な音の刺激が伝わりにくい状態が長く続いたことで、脳が「難聴の脳」になっていると考えられます。

補聴器のトレーニング・調整とは?

難聴の脳を元の状態に近づけるには朝起きてから寝るまで、毎日補聴器をしっかりつける「トレーニング」が必要不可欠です。しかしただ補聴器をつけるだけではうまくいきません。成功のためには、患者さんの聞こえを正確に把握した上で、補聴器の音量を段階的にあげていく適切な「調整」が必要です。最初の1~2週間は不快感を強く感じるかもしれませんが、続けていく中で段階的に音量をあげていくことにより、脳が補聴器の音に慣れていき、次第に「難聴の脳」から「聞こえる脳」に変わっていきます。

当院の補聴器外来の特徴

  •  院長は補聴器相談医、補聴器適合判定医師です
  •  当院は補聴器適合検査の施設基準を満たしています
  •  宇都宮方式聴覚リハビリテーション®を取り入れています

宇都宮方式聴覚リハビリテーション®とは?

宇都宮方式聴覚リハビリテーション®とは、済生会宇都宮病院耳鼻咽喉科主任診療科長新田清一先生と言語聴覚士の鈴木大介先生によって確立された補聴器をより効果的に活用することを目的とした聴覚トレーニングの考え方です。当院では、福島県内の医療機関で初めて宇都宮方式聴覚リハビリテーション®を取り入れた聴覚トレーニングを行っており、患者さん一人ひとりの生活環境や聴力の状態に合わせてサポートいたします。

宇都宮方式聴覚リハビリテーションのポイント

聴覚リハビリテーションでは、補聴器を装用した状態で日常生活に慣れていくことが重要です。主に次のような点を意識しながら進めていきます。

  • 起きている時間は可能な限り補聴器を装用する
  • 短期間で判断せず、3ヶ月間継続する
  • 定期的に調整を行いながら聞こえ方を確認する

補聴器を使い始めたばかりの時期は、周囲の音が大きく感じられることがあります。これは耳だけでなく脳が新しい聞こえ方に慣れていく過程と考えられています。

身体のリハビリテーションと同じように、聴覚リハビリテーションも継続することで生活の中での聞こえの改善につながる場合があります。

聞こえのことでお困りの方や、補聴器の使用を検討されている方は、お気軽にご相談ください。

宇都宮方式聴覚リハビリテーション®について詳細はこちら

補聴器外来の流れ

  1. 耳鼻咽喉科の診察予約
    まずはWEB予約または予約専用ダイヤルで【耳鼻咽喉科】の診察予約をお取りください。以下の点にご注意ください。
    ※ 当院に直接電話をして予約を取る事は出来ません。
    ※【補聴器外来】を直接予約することはできません。
    ※補聴器外来に関するお問い合わせは、診察時に医師へご相談ください。直接当院に電話を頂いてもお答えできません。

  2. 補聴器の適応評価
    診察や聴力検査の結果をもとに、補聴器の使用が適しているかどうかを判断します。補聴器が適応と判断された場合には、聴覚リハビリテーションを開始します。

  3. リハビリテーション期間(約3か月)
    患者さんの聴力や生活環境に合わせて補聴器の機種を選定し、調整を行います。
    リハビリテーション期間中は補聴器を無料で貸し出し、定期的に来院いただきながら聞こえ方の評価と調整を行います。主な検査として
    ・語音聴力検査(言葉の聞き取りを確認する検査)
    ・補聴器適合検査(補聴器装用時の聞こえの評価)
    などを行い、聞こえの状態に合わせて調整を進めていきます。

  4. 継続使用の判断
    約3か月の調整とリハビリテーションを行った後、補聴器の使用を継続するかどうかを検討します。
    継続使用を希望される場合は購入のご案内を行います。
    購入を希望されない場合は、貸出機器をご返却いただきます。

  5. 購入後のフォロー
    補聴器を長く快適に使用していただくため、定期的な通院をおすすめしています。
    通院時には
    ・補聴器のメンテナンス
    ・耳の状態の確認
    ・聴力検査
    ・必要に応じた再調整
    などを行いながら、聞こえの状態を確認していきます。

補聴器購入時に利用できる制度

補聴器の購入にあたっては、条件により公的制度を利用できる場合があります。制度の内容は自治体によって異なるため、詳しくはお住まいの市区町村窓口へご確認ください。

補装具費支給制度

身体障害者手帳をお持ちの方などで、補装具が必要と認められた場合には、補装具費の支給制度を利用できる場合があります。補聴器も対象となる補装具の一つです。

利用者負担は原則として費用の一部となり、所得状況に応じて負担上限額が設定されています。
制度の詳細については、お住まいの自治体窓口へお問い合わせください。

医療費控除

補聴器の購入費用は、条件を満たす場合に医療費控除の対象となることがあります。医師の診察を受け、補聴器が必要と判断された場合などが対象となります。
医療費控除を受けるためには、確定申告が必要となります。詳しくは税務署または国税庁の案内をご確認ください。

補聴器の購入費用に係る医療費控除の取扱いについて(国税庁)

最新トピック!難聴と認知症の関係

2020年、アルツハイマー病協会国際会議はグローバルな認知症症例の3分の1以上(40%)が、個人のリスクに影響を与える生活習慣要因に対処することで予防できる可能性があると報告しています。この40%のうち、中年期に難聴に対して介入で8%修正可能とし、全ての修正可能なリスク要因の中で難聴が最も高いリスク要因であることを報告しています。

また、米国で行われたコホート研究の結果から、難聴によって認知機能が低下し、軽度から中等度の難聴を放置すると、7歳上の人の認知機能と同じになることが分かりました。

また、フランスや英国での大規模なコホート研究でも難聴と認知機能低下には明らかな相関が認められ、補聴器を装用している難聴者の場合には認知機能低下はないことが報告されました。

このように難聴は単に聞こえにくいという問題だけではなく、認知症やうつの原因にもなり、難聴に対する介入が重要になっています。

補聴器関連動画

宇都宮方式聴覚リハビリテーション YouTube動画

厚生労働省のホームページはこちら

日本耳鼻咽喉科のホームページはこちら

▲ ページのトップに戻る

Close

HOME